ゼロエネルギー住宅(ZEH)とは？メリット・デメリットまるわかり

今話題のZEH（ゼロエネルギー住宅）ですが、補助金制度や、光熱費ゼロ化など、家づくりを考えていくにあたり、たくさんの魅力を持ち合わせた住宅です。

ここでは、ゼロエネルギー住宅の概要を簡単にまとめています。

家づくりを進めていくにあたり、ゼロエネルギー住宅も検討していきたいと考えている方は、ぜひ目を通してみてください。

Contents

ゼロエネルギー住宅の定義
ゼロエネルギー住宅のメリット・デメリット
- ゼロエネルギー住宅のメリット
- ゼロエネルギー住宅のデメリット
これからのゼロエネルギー住宅
ゼロエネルギー住宅が建てられる会社を探すには
これからはZEHが魅力的

ゼロエネルギー住宅の定義

ゼロエネルギー住宅とは、経済産業省には以下のように記載があります。

ZEH（ゼッチ）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。

一回読んだだけでは、わかったようなわからないような感じですよね。

簡単に言うと「断熱」「省エネ」「創エネ」を組み合わせ、暮らしに必要なエネルギー消費量ゼロを目指す住宅ということです。

年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指すとは

一次エネルギーとは、自然界にあるそのままのエネルギー源のことです。
二次エネルギーというものも存在し、これは電気やガスなどのことを言います。

ここでいう「一次エネルギー消費量」とは、電気やガスなどの二次エネルギー消費用を、一次エネルギー消費量に換算した値のことを指しています。

計算方法は「省エネ法」によって定められていますが、現段階で詳しく頭に入れておく必要はありませんので、ここでは説明は割愛します。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは

ここでいう「ネット」とは、正味ゼロ、差し引きゼロという意味でつかわれています。
インターネットの「ネット」とは全く関係ないものとなります。

一次エネルギーの20%以上は省エネで削減

経済産業省が発表している「ZEHロードマップ検討委員会とりまとめ（平成27年12月）」によると、ゼロエネルギー住宅と認められるには、少なくとも一次エネルギー消費量の20％を削減しなければいけません。

太陽光発電で創エネだけしていてもダメというわけです。

この基準を満たさなければ、後の補助金制度に関わってきますので抑えておくべきポイントですね。

カンタンに考えると、
一般的な住宅での暮らしに必要なエネルギーを100としたときに、省エネで20削減し、断熱性能で20削減できたとすると、残りは60ですね。
この60を創エネで賄うことができれば、ゼロエネルギー住宅となります。

ゼロエネルギー住宅のメリット・デメリット

ゼロエネルギー住宅は、国が助成金まで用意して普及を進めております。

ゼロエネルギー住宅のメリット

光熱費ゼロになる

ゼロエネルギー住宅の大きな特徴であり、最大のメリットが光熱費をゼロに抑えられるという点です。

「断熱」「省エネ」「創エネ」を組み合わせることで、エネルギー消費量をゼロに近づけていくことができます。

また、普段消費するエネルギーよりも大きな発電量があれば、売電することで副収入とすることも可能です。

健康で快適に過ごせる

ゼロエネルギー住宅の基準を満たすためには、住宅の断熱性が重要になってきます。

「断熱性を高める＝住宅の気密性を高める」と言えますので、住宅の隙間が少なく、空気の通り道が定まり換気効率が高まることになります。
例えば、冬であれば暖房の温度設定を高く設定しなくても、全体を暖かくできてしまいます。

また、住宅の隙間が少なくなることで、住宅全体の温度差が小さくなることへとつながります。
リビングは暖かいけど、お風呂場やトイレは寒いということつながりにくくなるわけです。

それにより、急激な温度（気温）の変化によって血圧が乱高下したり、脈拍が変動したりすることで起こる「ヒートショック」を防ぐこともできます。

住宅の資産価値が高くなる

日本において住宅の資産価値は年数を重ねるごとに低くなるのが常識です。

しかし、気密性が高いことにより断熱材へのダメージが抑制されることを考えると、資産価値の下がり幅は一般住宅と比べて小さくなると言えます。

また、ZEHは国が普及を推し進めているという点に加え、2016年から始まったBELS（建築物省エネルギー性能表示）において、ゼロエネルギー住宅は5段階中の最高ランクに分類されております。
BELSとは、住宅の省エネ性能を示す指標となります。

現時点で住宅を手放す場合、ZEHかどうかは、そこまで大きな判断基準とはならないでしょう。

しかし、2030年時点で新築住宅の平均でZEHの実現を国が政策として掲げていますので、「ZEHではない＝一世代前の住宅」という認識になってしまってもおかしくないわけです。

子供に残すことを考えても、今後を考えるメリットは大きいですね。

補助金制度がある

申請方法や公募スケジュール等、補助金制度を利用するには手続きが必要となりますが、ゼロエネルギー住宅にすることで、2019年度は一戸70万円の補助金が得られます。

ZEH補助金はいつまで支給されるのかという声も多いですが、2018年度も一戸70万円の支給額でしたので、据え置きという位置づけですね。

しかし、ニュースでも話題となりましたが、ZEH補助金の予算枠は2018年度が85億円に対し、2019年度は98億円となり、13億円も予算枠がUPしたことになります。

消費税増税の反動策としてZEH補助金が検討されている背景もありますので、いつまでZEH補助金が続くのか、今後の方針にも注目です。

ゼロエネルギー住宅のデメリット

初期費用が高くなる

ZEH対応とするためには、一般住宅と比べて300万円程の費用が余分にかかります。

太陽光発電システムや、家庭用燃料電池など、「省エネ」「創エネ」において必要な設備があるためですね。

しかし、一般家庭の電気代は30万円前後と言われています。
10年前後で初期費用を回収できると考えると、長く住むにつれてZEHの恩恵を受けられることになります。

発電量は不安定

太陽光発電などは、その日の天気によって発電量が左右されてしまいます。

降雪の多い地域に住む予定の方や、梅雨の時期などは必然的に発電量が下がってしまうでしょう。

エロエネルギー住宅だから、太陽光発電にすべて頼った生活をするというわけではなく、ほとんどの方が一般住宅と同じように電気を引きこみます。

そのため、毎月発電量におびえながら生活する必要はありませんので安心してください。

売電価格の低下

生活に使わない余剰分の電気を発電した場合は、売電をすることが可能です。
しかし、売電価格は年々減少しております。

2009年時点で1kWhあたり48円だったものが、2019年時点で1kWhあたり24円となっております。

自家発電で、消費電力を賄えるのがゼロエネルギー住宅の良いところですので、売電による副収入はあくまでも副産物として捉えておくのが賢明です。

これからのゼロエネルギー住宅

国の政策としては、

2020年までに、改正省エネ法の義務化と標準的な新築住宅でZEHの実現。
2030年までに、新築住宅の平均でZEH実現と、HEMSを全世帯（5000万世帯）へ普及。

が、それぞれ国の政策として掲げられております。

HEMSとは（ホームエネルギーマネジメントシステム）の略で、家庭で使うエネルギーを節約するための管理システムと捉えてもらえればOKです。
電気やガスなどの使用量の「見える化」「自動制御」など、ZEH化を後押ししてくれます。

また今後は、電気自動車の普及にともない、住宅と自動車の連携も進んでいくことでしょう。

地球温暖化の影響に伴い、日本全体での動きとしてZEH化は、ほぼ間違いなく実現する未来ですので、遅かれ早かれ考えるタイミングが訪れることになるでしょう。

ゼロエネルギー住宅が建てられる会社を探すには

ゼロエネルギー住宅を建てようと思うと「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つに精通しているハウスメーカー、工務店を探さなくてはいけません。

ハウスメーカーを1つ1つ調べていく方法もありですが、あなたの貴重な時間を無駄にしてしまいます。
ですので、ハウスメーカー、工務店を探すなら、ライフルホームズの一括資料請求サービスを利用しましょう。

ゼロエネルギー住宅を建てられるハウスメーカーを探してカタログや詳細資料を取り寄せられるだけでなく、住みたいと考えている地域で検索を絞って探すこともできます。

特に「断熱」となると、地域の気候や特性を知っている会社のほうが安心して任せることもできますよね。

資料請求は何社から請求しても無料で利用できますので、費用面についても安心してください。

これからはZEHが魅力的

国の政策として住宅のZEH化が推し進められており、かつ補助金制度も利用できる現状です。

光熱費ゼロという大きなメリットもありますので、ゼロエネルギー住宅は非常に魅力的な住宅と言えますね。

ぜひ、あなたが満足いく家づくりをしていってくださいね。